インフルエンザ予防接種をしません！「日本のワクチンへの信頼度は世界最下位レベル」

気が付けば４連休も終了、雨台風が近づいている。朝晩の気温は秋の深まりをかんじさせ、そろそろインフルエンザの流行を予感する。メディアやマスゴミでは、インフルの予防接種を声高に訴えるが、私は未だかつて一度も受けたことがないし、今後も受けるつもりは一切ない。

「日本のワクチンへの信頼度は世界最下位レベル」だからというわけではなく、私自身には不要だと考えているから。６０数年の人生で、何度かはインフルに感染、お約束の高熱も経験しているが、3日もすれば完治してしまうし、高熱の最中もピーク時に解熱剤を飲むだけで済んでしまう。その高熱も精々38℃台で、39℃以上になった経験がない。

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今後、報道記事のツイートやリンクは掲載しないので、気になる方は既にご自身がしている通り、新聞、ラジオ、ネット、テレビなどでご覧になるか、私の政治関連Twitterアカウントにアクセスされたし。

（Phoenix(@tim8121)　

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AM　10：03　2020年09月23日

1,821日連続投稿

 


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別に熱に強い体質ということもなく、高熱の時はさすがにふらつくが、食欲までが落ちてどうにも我慢できないというような症状になったこともない。インフルに限らず、風邪の時もそうだが、お粥だのおじやだのという病人食のような食い物を食うことはまずない。

 

具合が悪いからではなく、好んで食いたいからとリクエストしたり、自分で作ることはあっても、食欲がないし怠いので、無理してでも何か胃に入れないと・・・、というような動機で食ったことがない。なのでそんなときでも、ステーキや焼き肉、その他高カロリーのものでも脂っこいものでもガンガン食う。

 

皆さんはどうだろうか？　迷信に囚われ洗脳されて、病人食に甘んじ、却って治りを遅くしてはいないだろか？或いは、律儀になんでもかでもワクチン、ワクチンと依存してはいないだろうか？

 

私は新コロについても、ワクチン接種なんぞするつもりは毛頭ない。治療薬には若干の期待をしているが、それよりも予防だ。それも程度を超えることなくだ。繰り返すが、ワクチンや治療薬への信頼がないということよりも、私本人が、その必要性をまったく感じていないからという一点に尽きる。

 

風邪だろうがインフルだろうが、新コロだろうが、感染しなきゃいいだけのこと。と割り切っている。ワクチンや治療薬が必要なのは、政治や行政だ。残念ながら日本にそれができることは、永遠になさそうだ。バカにつける薬はないのだから、ワクチンや治療薬など無駄という一言に尽きる。

 

当アクション、当ブログの閉幕まで残り一週間。

やっと肩の荷を下ろせる。

 

皆さん、お大事に。

 

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インフルエンザ予防接種をしません！

日本のワクチンへの信頼度は世界最下位レベル
連載「ちょっとだけ医見手帖（山本佳奈医師）」
2020.9.23 AERA dot.
https://dot.asahi.com/dot/2020092200007.html?page=1

 

日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを、女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は「日本のワクチンに対する信頼度の低さ」について、NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」します。
 

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あと1週間もすると、多くの医療機関でインフルエンザの予防接種が始まります。今年は新型コロナウイルス感染症の流行拡大を受けてでしょうか、「今まで接種したことはなかったけれど、今年は接種しようと思う」という声が多く聞かれます。昨年より、インフルエンザの予防接種の予約数も多いようです。

　日本でも、接種希望者が増えると見込まれているインフルエンザワクチンですが、世界では様々な研究が進んでいます。例えば、インフルエンザワクチンの接種とアルツハイマー病発症率の低下の関連性が示唆されています。マクガバン医科大学のAlbert Amran氏らが、9066名の健康記録のデータを解析した結果、少なくとも1回のインフルエンザワクチン接種は、アルツハイマー病発症率の17％低下しており、年に一度、インフルエンザワクチンを接種することは、アルツハイマー病の発症率をさらに13％減少させることと関連していたというのです。もちろん、インフルエンザワクチンがアルツハイマー病を実際に防ぐのか、あるいは単なる交絡なのか、結論がでておらず、今後の研究が必要です。

　一方で、「インフルエンザの予防接種を希望しません」という声も多く聞かれます。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛によって、小児の定期の予防接種率の低下や遅れが、日本小児科学会の分析によりすでに明らかになっていますが、多くの国でも、ワクチンの重要性、安全性、有効性に対する信頼の欠如が原因となって、接種の遅れや、接種を拒否される事例が増えていることが大きな問題となっています。

　2019年には、世界保健機関（WHO）は、ワクチン拒否を最も心配な10の公衆衛生問題の1つとしました。今年の9月、インペリアルカレッジロンドンのAlexandre氏らによるワクチンの信頼度の世界的な傾向についての大規模調査の結果がランセットに報告されましたので、紹介したいと思います。なお、この調査は、2015年9月から2019年12月にかけて、世界149カ国の284,381人を含む290の調査から得られたデータを用いて行われました。

 

その結果によると、ウガンダは87％、米国も半数を超える61％がワクチンは確かに安全であると回答した一方で、日本では僅か17％のみがワクチンを確かに安全であると回答しました。ワクチンは確かに有効であると回答した割合も、小児にワクチンは確かに重要であると回答した割合も、日本は世界で最下位レベルでした。また、2015年11月と比較して、2019年12月時点で、ワクチンの安全性、重要性、または有効性に強く反対する回答者の割合が高い10カ国の一つに日本はノミネート。結果として、日本は世界でワクチンの信頼性が最も低い国の一つであることがわかったのです。ちなみに、この理由として、2013年にヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの積極的な推奨を控えたことが災いしているのではないかと、筆者は考察していました。

　このようにワクチンの信頼性が低いと、たとえ、新型コロナウイルス予防ワクチンが開発されたとしても、普及しないでしょう。新型コロナウイルス予防ワクチンは、1日も早い開発を目指して世界中で開発が急がれ、臨床試験が行われている真っ最中です。そうした報道を受けてか、外来では、「新型コロナウイルスのワクチンができたら、先生は接種しますか？」と聞かれることがたまにあります。実は、新型コロナウイルス予防ワクチンを接種するかどうかの決め手として、「医師が推奨しているかどうか」が、ワクチン接種の決定において重要視する要因の一つであるようなのです。

　オハイオ州立大学のPaul氏らが、2020年5月に2,006人の米国の18歳以上の成人を対象にオンライン調査を実施したところ、参加者の69％のうち48％は新型コロナウイルス予防ワクチンを間違いなく接種したいと回答し、21％はどちらかというと接種したいと回答していることがわかりました。また、ワクチンの接種を希望していた参加者は、希望していなかった参加者に比べて、ワクチンの効果や医師の推奨の有無、自身の健康状態などが、ワクチン接種の決定に重要であると示す傾向が強かったことがわかったといいます。
 

　また、「2020年末までに新型コロナウイルス 予防ワクチンを接種する機会を得られると思いますか？」という問いが世界27カ国、2万人近くの対象者に対して行われたところ、世界の74％がワクチン接種を希望したのに対し、日本はなんと22％。中国では97％がワクチン接種を希望していた一方で、ドイツ（24％）やベルギー（23％）、ポーランド（22％）は日本同様にワクチンに対して懐疑的な態度であることがわかりました。

　とはいえ、新型コロナウイルスには確立した治療法は依然としてなく、ワクチンも開発途中です。いま、私たちができることは、すでに行っている手洗いやマスクの着用に加え、インフルエンザウイルスに対する予防、つまりインフルエンザの予防接種を受けることが私たちにできる最大の備えであることには間違いないでしょう。

 

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国連に対する評価、最も低かったのは日本
１４カ国世論調査
9/22(火) 16:45 CNN.co.jp
https://news.yahoo.co.jp/articles/7cbc9ad77631a877c18b6d2df4670f2cce5c81bc
 

ロンドン（ＣＮＮ）　創設７５年を迎える国連の実績について先進１４カ国で実施された世論調査で、新型コロナウイルス対策や気候変動に対する行動の呼びかけ、平和の構築といった主要８分野で過半数が国連の対応を評価していることが分かった。 ここ数年は米国の政治家による国連バッシングが続いているが、国連に対する評価が最も低かったのは米国ではなく、日本だった。 

 

この調査結果は米世論調査機関のピュー・リサーチ・センターが２１日に発表した。 米国人の国連に対する評価は、トランプ政権の初期にはやや低下したが、ここ２年の間に再び上昇してオバマ前政権時代とほぼ並んだ。国連に好感を持つ米国人はほぼ３分の２（６２％）に上り、好感を持たない米国人は３分の１程度（３１％）にとどまった。 

 

調査は北米と欧州、アジア太平洋地域の先進１４カ国で実施され、６月１０日～８月３日にかけ、１万４２７６人から電話で聞き取り調査を行った。 米国人は１０人中約７人の割合で、国連が人権（７０％）や平和（７２％）を推進していると答え、１０人中６人は経済発展（６２％）、気候変動対策（６１％）を促進し、米国のような国の利益（５８％）を進展させていると回答した。

 

 国連はコロナウイルスのような感染症対策を推進している（５５％）、普通の人のニーズに対応している（５４％）、国際問題に効率的に対応している（５１％）という回答も、かろうじて過半数を上回った。 米国民の国連に対する意見は、ピューが調査対象とした他の先進国とそれほど大きな違いはなかった。 

 

突出していたのは日本で、国連に対する好感度は１４カ国の中で最も低かった。日本人の半数以上（５５％）は国連に対して好感を持たないと答え、好感を持つという人は１０人中３人（２９％）に満たなかった。 １年前の調査では、日本人の４７％が国連に対して好感を持つと答えており、好感を持たない人は３５％にとどまっていた。分からない、または答えたくないという回答は、前回調査で１８％、今回調査では１６％だった。 

 

上智大学の植木安弘教授はこの結果について、米国のトランプ大統領やポンペオ国務長官による国連や世界保健機関（ＷＨＯ）に対する攻撃が、日本人の世論形成に影響したと思われると分析する。 植木教授によると、米国による攻撃の主な動機は、１１月の大統領選挙を控えた米国内の政治的理由から、対応に失敗した責任を中国やＷＨＯに転嫁することにあったが、多くの日本人はそれを言葉通りに受け止めた可能性がある。

 

日本人は他国に比べると、トランプ大統領の発言をそれほど批判的に見ていないと植木教授は解説する。 もしも１１月の大統領選挙でバイデン前副大統領が選出され、オバマ政権時代の多国間アプローチに戻った場合、日本人の国連に対する支持率も再び上昇すると予想した。 ただ、日本人の間には、国連に多額の貢献をしているにもかかわらず、常任理事国になれないことに対する苛立ちもあると植木教授は指摘する。

 

 日本人のＷＨＯに対する評価も、他国に比べて低い傾向があった。ＷＨＯによる新型コロナウイルス対応を「悪い」と答えた日本人は６７％と、１４カ国の平均の約２倍だった。 ＷＨＯの新型コロナウイルス対応に対する評価が日本よりも低かったのは韓国のみで、「悪い」とする回答は８０％に上った。米国は４４％だった。

 

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