大島渚監督『戦場のメリークリスマス』はロバート・レッドフォードのキャンセルにより崖っぷちで完成した映画(シネマトゥデイ) - Y!ニュース http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130529-00000031-flix-movi
故大島渚監督『戦場のメリークリスマス』が5月28日に公開30年を迎えることを記念して、“戦メリ”ファンが都内に集まり、プロデューサーの原正人氏(アスミック・エース エンタテインメント株式会社・特別顧問)の話を聞く会が行われた。
デヴィッド・ボウイ、坂本龍一、ビートたけしの異色キャストを起用した同作は大島監督の代表作の一つ。しかし当初予定していた米俳優ロバート・レッド フォードの起用が、スケジュールの都合で断念。その影響もあり、約600万ドル(当時約15億円:1983年当時の1ドル平均=250円として計算)の製 作費集めに苦難した。原氏は大島監督から「50歳を過ぎたら世のため、人のために働くものである」と口説き落とされて海外での出資者探しに協力することに なったという。
原氏は「大島さんが自宅を担保に1億円を用意するなど奔走したが難航。結局、ニュージーランドでロケをすればタックス・シェルターによる税制優遇措置 と、政府からの助成が得られると提案されて同国のラロトンガ島で撮影することに。それでも資金が足りなくなり、クランクイン直前、先に送りこんだスタッフ を全員撤収させようというギリギリのところまで追い詰められた」と製作危機にあったことを明かした。
最終的に最悪の事態は回避され、撮影は順調に進行した。ただ、“戦メリ”のメイキング映像は一切現存していない。実は、原氏が撮影現場にメイキング班を 送り込んだが、ボウイが他のカメラが入ることを拒否したのだ。原氏は大島監督に交渉したが、首を縦に振らなかったという。
原氏は「大島さんも海外のスタッフと組むのは初めて。監督の威信を示すためにも、ボウイが嫌がることから守らなければならないと思ったのでしょう」と異国の地で多国籍スタッフを掌握することに腐心していた大島監督の心情を慮った。
公開後は作品を英国のナショナル・フィルム・トラスティ(NFTC)に信託譲渡し、NFTCが10年間にわたり資金回収と利益配分を代行した。以降、原 氏は黒澤明監督『乱』(日仏)や篠田正浩監督『舞姫』(日独)などを手掛け、多様な国際共同製作のシステムに接してきた。
その経験を踏まえて原氏は「海外では完成保証保険も充実しており、インディペンデントの人が映画を作りやすい環境、出資者が出資しやすいルールが整って いた。現在日本では文化庁が国際共同製作の助成などを行なっているが、まずはそのお金で、システム作りを整える方が先決なのではないか」と持論を展開し た。
故大島渚監督『戦場のメリークリスマス』が5月28日に公開30年を迎えることを記念して、“戦メリ”ファンが都内に集まり、プロデューサーの原正人氏(アスミック・エース エンタテインメント株式会社・特別顧問)の話を聞く会が行われた。
デヴィッド・ボウイ、坂本龍一、ビートたけしの異色キャストを起用した同作は大島監督の代表作の一つ。しかし当初予定していた米俳優ロバート・レッド フォードの起用が、スケジュールの都合で断念。その影響もあり、約600万ドル(当時約15億円:1983年当時の1ドル平均=250円として計算)の製 作費集めに苦難した。原氏は大島監督から「50歳を過ぎたら世のため、人のために働くものである」と口説き落とされて海外での出資者探しに協力することに なったという。
原氏は「大島さんが自宅を担保に1億円を用意するなど奔走したが難航。結局、ニュージーランドでロケをすればタックス・シェルターによる税制優遇措置 と、政府からの助成が得られると提案されて同国のラロトンガ島で撮影することに。それでも資金が足りなくなり、クランクイン直前、先に送りこんだスタッフ を全員撤収させようというギリギリのところまで追い詰められた」と製作危機にあったことを明かした。
最終的に最悪の事態は回避され、撮影は順調に進行した。ただ、“戦メリ”のメイキング映像は一切現存していない。実は、原氏が撮影現場にメイキング班を 送り込んだが、ボウイが他のカメラが入ることを拒否したのだ。原氏は大島監督に交渉したが、首を縦に振らなかったという。
原氏は「大島さんも海外のスタッフと組むのは初めて。監督の威信を示すためにも、ボウイが嫌がることから守らなければならないと思ったのでしょう」と異国の地で多国籍スタッフを掌握することに腐心していた大島監督の心情を慮った。
公開後は作品を英国のナショナル・フィルム・トラスティ(NFTC)に信託譲渡し、NFTCが10年間にわたり資金回収と利益配分を代行した。以降、原 氏は黒澤明監督『乱』(日仏)や篠田正浩監督『舞姫』(日独)などを手掛け、多様な国際共同製作のシステムに接してきた。
その経験を踏まえて原氏は「海外では完成保証保険も充実しており、インディペンデントの人が映画を作りやすい環境、出資者が出資しやすいルールが整って いた。現在日本では文化庁が国際共同製作の助成などを行なっているが、まずはそのお金で、システム作りを整える方が先決なのではないか」と持論を展開し た。